人手不足の職場で働き続けるのはやばい? 辞めにくい場合の対処法を解説

人手不足の職場で働き続けるのはやばい? 辞めにくい場合の対処法を解説
職場が人手不足の状態が続いていると、「この職場で働き続けるのはやばい?」と思ってしまいますよね。そこで、

などを解説。実際に、人手不足の職場で働いた人の体験談も紹介していきます。

人手不足の職場で働き続けるのがやばい理由

人手不足の職場で働き続けることに対し、なんとなく「ヤバいかも?」と思いますよね。しかし、具体的に何が起きるかまでは、イメージできないかもしれません。

まずは、実際に人手不足の職場で働いた人が経験した人の体験談を紹介していきます。

1.残業や休日出勤が当たり前になる

人手不足の職場で働き続けていると、いつの間にか残業や休日出勤が当たり前になってしまいます。

実際に、人手不足の職場で働き続けていた方からは、「休日出勤だけでなく80時間以上の残業を続けていた」という体験談が寄せられました。

30代前半
自動車部品の検査
慢性的な人手不足で仕事は常にギリギリの人数で回していました。そのため、休日出勤は当たり前で残業も月にして80時間以上でした。

時間外労働80時間は、健康障害リスクが高まる「過労死ライン」だといわれています。明らかに働きすぎなので、心身に不調をきたす前に働き方を見直す必要があるでしょう。

2.職場の雰囲気が悪化する

人手不足の職場は、雰囲気が悪くなりがちです。

実際に人手不足の職場で働き続けていた方からは「職場内がピリピリしていた」という体験談が寄せられました。

20代後半
看護師
人手不足で仕事量も多いので職場内がピリピリしていました。若いからと資料作成等押し付けられて、サービス残業をたくさんしていました。

雰囲気の悪い職場で働き続けるのは、精神的に大きなストレスとなります。我慢して働き続けると、精神的な病気を引き起こすこともあるため、無理は禁物です。

3.しわ寄せがきて業務量が増える

人手不足の会社は、人手不足のために業務量が増え、業務量の多さに嫌気がさした人が退職し、また業務量が増えていくという悪循環に陥りがちです。

実際に人手不足の職場で働き続けていた方の中には、しわ寄せきて業務量が増えたという体験談が寄せられました。

40代前半
運送業
人員が足りず激務になり、その激務がゆえに人がまた辞めてしまうというような悪循環に陥っていました。人員を確保できないために私にもそのしわ寄せが回ってきました。

今、人手不足の会社で忙しく働いている人は、これからさらに業務量が増えることは覚悟しておきましょう。

「これ以上忙しくなるなんて耐えられない」という方は、退職・転職を視野に入れて行動を起こす必要があります。

4.ストレスで心身ともに疲弊してしまう

人手不足の職場で働き続けていた方で、うつ病になってしまったという方も見られました。

40代後半
介護士
人の出入りが多く、常に人手不足の状態でした。職場の雰囲気もピリピリしており、ストレスが多かったです。出勤前になると息苦しさなど体の症状が出るようになり、うつ病と診断されました。

うつ病は、一度かかると治るまでに長い時間がかかります。その上、再発する可能性も高い病気です。

真面目な人ほど、人手不足で忙しい状態でも無理して働き続けてしまうかもしれませんが、心身を守るためには適度に休んだり、退職・転職を検討したりすることも大切です。

5.人手不足を理由に辞めさせてもらえない

人手不足の会社を辞めようとしても、人手不足を理由に辞めさせてもらえなかったという方も見られました。

20代前半
美容師
人手不足でオーナーに辞めたいと言っても辞めさせてもらえないような会社でした。休みも少なく、人間関係でストレスがすごくて、今思えば普通の精神状態ではなかったです。

そもそも、退職は当たり前の権利であり、人手不足は会社の責任です。

本来、会社が退職を拒む権利はないため、従う必要もありませんが、心が折れて退職を断念してしまう人もいるでしょう。

人手不足になる会社の特徴とは?

実は、人手不足になる会社には、以下のような特徴があるんです。

  • 長時間労働が当たり前の働き方になっている
  • 残業代が出ない
  • パワハラ・セクハラが横行している
  • 気軽に休みが取れない

こちらも、実体験を参考にしながら解説していきます。

1.長時間労働が当たり前の働き方になっている

人手不足になる会社は、長時間労働が当たり前の働き方になっている傾向にあります。

長く働いている人にとっては当たり前のことでも、新しく入ってきた社員にとってはかなり過酷な環境だと感じるでしょう。その結果、入社してもすぐに辞めてしまい、慢性的な人手不足に陥ってしまいます。

ちなみに、日本では2022年の平均残業時間が22.2時間だったそうです。(参考:パーソルキャリア1万5000人調査

これを「少ない」と感じた方は、すでに長時間労働が当たり前になっている可能性があります。

2.残業代が出ない

「残業代が出ない」というのも、人手不足になる会社の特徴です。

40代前半
広告営業
残業と休日出勤が頻繁にあり、さらに残業代が支給されなかったです。突然携帯電話に電話が入り強制的に出勤させられる環境で休日出勤や残業を断ることが出来ない状況でした。

正直、こんな環境で働き続けるのは難しいですよね。正当に残業代が支払われる会社に転職しようとするのは自然なことです。

ちなみに、タイムカードを不正打刻させるなどの手法で残業代を支給しないのは違法なので、自分で正しい残業時間を記録しておくことをおすすめします。

3.パワハラ・セクハラが横行している

パワハラ・セクハラが横行しているような古い体質の会社も、人手不足になりやすい傾向にあります。

実際に、日常的にパワハラがある会社で働いていた方からは、以下のような悲痛な声が寄せられました。

30代前半
WEB系コンサルタント
パワハラが日常的で職場に誰も味方がいない状態でした。そんな状態に精神的に参ってしまい、職場に退職の意を伝えるものの「辞めたいなら懲戒解雇扱い」と脅されました。

こんな会社から人が去っていくのは当たり前ですよね。普通に辞めるだけで懲戒解雇にはなることはないため、こんな脅しに屈する必要はありませんよ。

4.気軽に休みが取れない

人手不足のブラックな会社にありがちなのが、気軽に休みを取らせてもらえないという問題。

実際に人手不足の会社で働いていた方からは、「家族の体調不良でも休みづらかった」という声が寄せられました。

40代前半
Webマーケター
ブラックに近い環境で、働く人の感覚が全員麻痺している状態でした。家族の体調不良で有給を頂きたいといっても、「非常識」と言われるような社風でした。

家族の体調不良による休みさえ責められる会社で働き続けたい人なんていませんよね。

この環境に嫌気がさして退職者が増え、さらに人手不足となりますます休みが取れなくなる…といった悪循環に陥るのは目に見えています。

人手不足の職場の辞め方とは?

いざ辞めようと思っても、人手不足の会社だと言い出しづらいですよね。中には、「この状況で退職は無責任」と言われ認めてくれないこともあるんです。

そこでぜひ検討してほしいことが、退職代行を利用して辞めることです。

確かに、「お金を払ってまで頼むことではない」や「お世話になった会社に対して失礼」など、退職代行に対してネガティブな意見があるのも事実。

それでも、実際に利用した人の意見を聞いてみると、辞めたくても辞められず、最後の手段として退職代行を使っていることが多いんです。

おすすめの退職代行はどこ?

退職代行ガーディアンの概要

【おすすめポイント】

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退職代行ガーディアンの料金は、一律24,800円。労働組合運営の退職代行は、料金相場が2.4〜3万円であることを踏まえると、低価格な料金設定と言えるでしょう。

退職代行ガーディアンを運営する東京労働経済組合は、1999年に設立された歴史ある労働組合です。長年、労働問題に取り組んできた実績があるため、他の退職代行よりも安心して利用できるでしょう。

30代前半
介護士
何度か自分で退職したいと話し合いを希望していたのですが、その都度はぐらかされる感じで、全く聞く耳を持ってもらえなかったです。ガーディアンに代行してもらってからは、あんなに悩んでたのが何だったんだというくらい話がスムーズに進みました。
30代前半
インフラ営業
申込から退職完了までの流れの中で、会社と話すことなく、こんなに簡単に終わるんだと感心しました。引き継ぎなど、煩わしいことが山のようにあったと思うので、精神的にも肉体的にも楽に物事が進んでいきました。

退職代行を探していると、「この業者は本当に安全なのか」と気になることも多いかもしれませんが、退職代行ガーディアンならその心配は無用。

信頼できて、確実に退職できる退職代行を探している人は、退職代行ガーディアンの利用を検討してみてくださいね!

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まとめ

人手不足の会社は、休日出勤・残業が当たり前になったり、忙しさから職場の雰囲気が悪くなったりする傾向にあります。そんな、労働環境の悪さから、心身に不調をきたす人も少なくありません。

人手不足の解消は難しく、離職者をどんどん増やしてしまうという悪循環に陥る会社もあります。

離職者が増えれば増えるほど、どんどん辞めづらい空気になるため、「辞めたい」という気持ちが少しでもある方は、早めに行動することをおすすめします。

調査概要

調査主体者辞めエール編集部
調査目的退職代行サービス利用者の実態調査
調査方法インターネット調査
対象者退職代行を利用した10〜50代
対象地域日本国内
実施期間2023年02月10日〜02月24日
調査人数100名